これまでは小売業や個人富裕層の“リスク・ピラミッド”のトップに位置していましたが、今では流動的なCTAとマクロ業界は大きく広まり、近年では公的年金や企業年金からファミリーオフィスへの寄付金や基金にいたるまで、機関投資家のためのポートフォリオの主要な部分を占めるまでになりました。
このリサーチによると、2008年の世界的な金融危機におけるポジティブで相関性のないパフォーマンスが、この業界の投資家ベースでの広がりを加速させたようです。しかし、この業界そのものも機関をターゲットとした新たな市場に対応するために変化してきました。機関から流れ込む潤沢な資産を吸収するために、この業界は許容額を増やし、ポートフォリオのボラティリティを減らす方法を模索してきました。
「投資アプローチを大きく変えたのは2008年の世界金融危機以降で、特に機関投資家は異常な市場ストレスの時期をよくするためにポートフォリオの分散化を積極的に求めていた」とGlobal Head of Futures とOTC ClearingのJerome Kemp氏は言います。
投資家基盤が広がる中、流通モデルもまた進化してきました。この業界の初期の頃にはマネージド・フューチャーズ商品を通してマネージャーへ電信送金することで資金が集められていましたが、現在ではマネージャーは機関に集中した資本調達プラットフォームにそのファンドをリストアップし、直接的に資本を集めるため、ヘッジファンドのような独自のマーケティングチームを開発しています。
調査によると流動的CTAやマクロ・マネージャーがこのところ自由裁量型取引ではなく、システマティックへ向かっているという大きな変化も見られるということです。運用資産総額は2000年にはこれら2つのアプローチにほぼ五分五分に分かれていましたが(55%がシステマティック、45%が自由裁量)、Barclay Hedgeによると、この割合は2011年末までに83%がシステマティックで17%が自由裁量へと大きく変わったといいます。
「こういったトレンドは業界がよりシステマティックになっていくということだけではなく、市場参加者によって展開されたシステムの性質を変えており、よりダイナミックで革新的な取引モデルを可能にしている」とCiti Prime Financeのビジネス諮問米代表のSandy Kaul氏は言います。
人気ブログランキングへ
0 件のコメント:
コメントを投稿